訪問入浴と医療保険の関係と医療費控除について【少しでも安く】

訪問入浴とは?
訪問入浴の利用者:訪問入浴って看護師さんがいるけど医療保険って使えないの?あと医療費控除もできるのかな?介護費用バカにならないから少しでも倹約したいんだけど全然わからない‥。

こんな悩みにお答えします。

本記事の内容

  • 訪問入浴は医療保険が適用される?
  • 訪問入浴は医療費控除の対象?
  • 訪問入浴の費用を少しでも抑えるために
ユウ:この記事を書いているぼくは、訪問入浴に携わってもうすぐ10年目。

医療保険や医療費控除について利用者やその家族から多くの質問を頂きます。

この記事を読めば、訪問入浴の賢い利用方法が分かりますので是非最後までお付き合いくださいませ。

※3分でサクッと読めます。
8年間の見識をギュッと凝縮しました。

それではまいりましょう( ˆoˆ )/

参考①:厚労省
参考②:国税庁

訪問入浴は医療保険が適用される?


答えはNOです。
よく聞かれますが、訪問入浴は介護保険のみ適用され、医療保険は適用されません。

一部の在宅サービスでは適用される

詳しくは後述しますが、在宅サービスの中でも『医療系サービス』と定義されているものは医療保険が適用になるケースがあります。

特に訪問看護は医療で入ることが多いです。

よくある質問:難病指定を受けていても?

答えは変わらずNOです。
16種類の特定疾病が介護保険に影響するのは介護認定を受けることができる年齢の制限のみです。

ご存知の方も多いですが簡単におさらいです。

介護保険を受けれる人

  • 65歳以上の方
  • 40〜64歳+特定疾病と診断された方

ざっくり言うと上記に該当する人でしたね。

訪問入浴はあくまで介護サービス

利用者の医療依存度が高く看護師もついていることから混同されがちですが、訪問入浴はあくまで介護サービスです。

なので同様に医療行為についてもよく質問があがりまして、下記の記事で詳しく解説していますので参考にどうぞ。
»訪問入浴の看護師の医療行為について【できる事できない事まとめ】

医療保険と介護保険を併用するメリット

下記のとおりです。

  • その①:支給限度額の調整
  • その②:重複してサービスを受けることができる

それぞれ順番に解説していきます。

その①:支給限度額の調整

受けることができるサービスの種類や量が増えます。
介護保険は無制限に使えるわけではありません。
介護度によって支給される限度額が変わってきます。

なので『あのサービスも欲しいし、あのサービスも受けたい‥。』と思っても全て叶うわけではありません。

限度額を超えた分は原則自費負担になってしまうのでとんでもない料金になってしまいます。
そこに医療保険で適用されるサービスがあると利用枠が実質的に増えることとなるのです。

国の財源も限りがあるからなんでもかんでもOKとはならないんですよね‥。

まあ財源は国民ですけどね(笑)

その②:重複してサービスを受けることができる

介護保険を適用したサービスを同じ時間に受けることは禁止されています。
例えば訪問入浴中に同時に生活介助をして欲しい場合も訪問介護を利用することはできません。

実際にあったのは、体格や医療機器の取り扱いがありどうしても人手が必要な利用者で、ヘルパーを同じ時間に自費で入れていたところがあります。

しかし医療保険であれば重複しても問題ないので上記の問題が解決されます。
特に訪問入浴では医療行為が必要な場合に訪問看護を同じ時間に合わせて入れてもらうことが多々あります。

訪問入浴は医療費控除の対象?


答えは、YESです。
ただし全ての利用者が対象になるわけではありません。

訪問入浴が医療費控除の対象となる条件

結論は、『医療系のサービスを併用していること』です。

医療系サービスと定義されているもの

  • 訪問看護
  • 訪問リハビリテーション
  • 居宅療養管理指導
  • 通所リハビリテーション
  • 短期入所療養介護

上記のとおりです。
つまり、医療依存度が高い状態であることを証明することが必要なわけです。

訪問入浴を利用する人の中にはそこまで医療依存度が高くない利用者もいますからね。

補足:介護保険施行前まではOKだった

平成12年の4月1日の介護保険施行の前までは前述した条件は必要なく、医療費控除の対象となっていました。

訪問入浴=寝たきりの人が使うというイメージだったんですね!

いくらくらい控除されるのか?

基本的に負担した全額です。

申請に必要なもの

下記のとおりです。

  • その①:ケアプラン
  • その②:領収証

こちらも深掘りしていきます。

その①:ケアプラン

ケアプランは一応で、おまけみたいなものです。

要は医療系のサービスと併用して訪問入浴を使っていることがわかればいいので。
なので税務署に持ってく人はあまりいないです。

その②:領収証

領収証は必ず必要です。
前述したケアプランや提供表を持って行かずとも医療系サービスの領収証が使ったことの証明となるので領収証はとっておきましょう。

ちなみに東京都では領収証にきちんと『医療費控除の対象となる金額(基本的に全額)』と明記されている必要があるみたいです。

あるに越したことはないのでもし記載が無かったら事業所に問い合わせましょう。

補足:訪問入浴以外の対象となる居宅サービス

下記のとおりです。

  • 訪問介護
  • 通所介護
  • 短期入所生活介護

※ただし、訪問介護は生活援助の場合は対象となりません。

訪問入浴の費用を少しでも抑えるために

訪問入浴は他の在宅サービスと比較しても圧倒的にコストが高いのは事実です。
しかも年々上がっています。

詳しくは»【2021年4月改定】訪問入浴の単位数の変化と初回加算についてを参照ください。
(最新の情報をお届けしています。)

なので前述したように控除が使えるケースではしっかりと使って少しでも倹約に努めましょう。

利用頻度を適正にする

訪問入浴の平均利用頻度はだいたい1週間に1〜2回くらいです。

週に1回あるのを減らすだけで1ヶ月で約6,000円も負担額が減りますし、6000単位分他のサービスが利用できるようになります。

ケアマネジャーやサービス事業所のスタッフと相談して適正な頻度にしていきましょう。

清拭や部分浴もあり

忘れがちですが、訪問入浴サービスは部分浴や清拭もできます。

上記の場合自己負担額が10%低くなりますので、無理をしてまで入浴することはないことは覚えておいてください。

シャンプーや隠部の洗浄だけしてもうのも全然OKですので。

キャンセル料を確認しておく

ほとんどの事業所は入浴が中止だった場合のキャンセル料はとっていないと思いますが、一部存在します。

訪問入浴は体調不良でお休みになる方も多いので、そこもしっかりと確認しておきましょう。

ということで今回は以上です。

本記事を参考に少しでも安く訪問入浴を利用してもらえれば幸いです( ˆoˆ )/

おわり。

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