こんな悩みにお答えします。
本記事の内容
- 訪問入浴に関するガイドラインまとめ
- 訪問入浴に関するガイドラインの基
この記事を読めば、訪問入浴に関するガイドラインがまるっとわかります。
※3分でサクッと読めます。
8年間の見識をギュッと凝縮しました。
※各訪問入浴業者によってガイドラインは異なりますので、細かい部分は差異があります。
あくまでひとつの参考程度にご確認くださいませ。
それではまいりましょう( ˆoˆ )/
訪問入浴に関するガイドラインまとめ
訪問入浴において重要視されるガイドラインの種類は下記の5つです。
- その①：サービスマニュアル
- その②：入浴の可否判断
- その③：コロナ感染予防
- その④：契約内容
- その⑤：医療行為
それぞれ順番に解説していきます。
その①：サービスマニュアル
訪問入浴におけるサービスのガイドライン、マニュアルは様々なリスクからスタッフを守る行動指針となります。
その②：入浴の可否判断
利用者の入浴の可否判断を入浴前のバイタル測定（数値）に設けているところがあります。
必ず設けなければいけないというものではありませんが、あるとかなり助かります。
ガイドライン以前に担当の主治医に設けてもらうケースもありますが、会社ベースでもあると特に看護師は安心します。
入浴の可否のバイタルサインレンジ
- T（体温）：37.5まで
- BP（血圧）：160〜100/100〜60
- P（脈拍）：120〜50
- SPO2（血中酸素濃度）：90%まで
だいたい上記のレンジ（範囲内）である場合に入浴を決行し、範囲外である場合は見送ったり、清拭または部分浴に切り替えることが多いです。
その③：コロナ感染予防
多くの業者がコロナに対する感染予防策、ガイドラインを設定していることと思います。
訪問入浴も例外なくほぼ全ての会社で設定されているはずです。
環境消毒や体調の確認など。つい最近ですが、訪問入浴を利用している人がいる施設（住宅型有料老人ホーム）からコロナに関する誓約書等をもらいました。
かなり細かくガイドラインが設定してありました。
特に訪問入浴はサービスの性質上、『密』にならざるを得ない状況となります。
ガイドラインの設置は必須と言えますね。
その④：契約内容
契約内容こそ会社によってかなり差異がありますが一例を。
特に最近話題となっているのが利用者側からのハラスメント、いわゆる『CS（カスタマーハラスメント）』対策です。
サービスの撤退や廃止等の基準を明記しています。
その⑤：医療行為
基本的に訪問入浴では医療行為は禁止が原則ですが、結構業者によって設けている基準に差異があります。
訪問入浴に関するガイドラインの基
訪問入浴業者がガイドラインを設定する上で土台となるのが下記の3つ。
- その①：基準
- その②：制度
- その③：法律
自治体や国が作るガイドラインですね。
それぞれ参考記事がありますので載っけておきます。
その①：基準
事業運営のために設けられた各種基準を解説しています。
その②：制度
訪問入浴を実施する上で制度的にOKなものとNGなものをまとめています。
その③：法律
グレーな部分も含めてよく聞かれる内容をまとめています。
ということで今回は以上です。
ガイドラインは時に縛りとなって身動きしづらくなることもあります。
一方でリスクからスタッフを守る力も持っています。
おわり。
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